アフターコロナで変わることと変わらないこと

アフターコロナで変わる事変わらない事

こんにちは。もう満員電車には乗れないんじゃ無いかと不安なkurokoです。

日本もようやく緊急事態宣言の解除が見えてきており、生活様式の変更は求められているものの、絶望的な経済の停止は解除されつつあるのでは無いかと期待されてきています。

この約2か月間において、巣篭もり、在宅勤務で仕事ができたこともあれば、飲食をはじめ旅行やエンタメなど強制的にビジネスを止めなければならない事態に陥った業種もありました。

そのような中でも、Teams会議や、ZOOM飲み会、ZOOM授業、テイクアウト文化、バーチャル旅行やオンライン宿泊、リモート漫才やリモート協奏など、コロナ禍での様々な工夫されたサービスや楽しみ方を模索されてきたと思います。

そして、このような新たなサービスや生活が当たり前になると言う意味で「New Normal」が浸透するのでは無いかと言う意見も出ています。

特に、リモートでの仕事はホワイトカラー中心にそれほど大きな問題ではなく、逆にメリットも大きいと認識され今後定着していくのでは無いかと言われています。
さらに、地方への移住が進んだり、リゾート地で働くのでは無いか。といった大きな変化が起こると言う意見も出てきています。

このブログでは、どのような点は、元に戻らずに進行し、どのような点は元に戻っていくのか。
という点について考察、深掘りしていきたいと思います。

 

本編に入る前に、

型コロナ渦が猛威を振るう中、
医療に従事させれているみなさま、
行政に従事されているみなさま、
物流に従事されているみなさま、
その他、ライフラインを保つために従事されているみなさま

本当にありがとうございます。
感謝の言葉しかありません。

くれぐれも、新型コロナへの感染リスクを最小化できるよう、ご自身の命を最優先で考えてお仕事していただければと思います。

 

それでは本編に入ります。

 

リモート会議は確実に定着化する

リモート会議は確実に定着するでしょう。

強制的に使わせることで全員が慣れた

これまで、ZOOMやマイクロソフトのTeams、Google Hangoutなどを使ったことがなかった人が大半でしたし、大手企業であっても使うルールや基盤が用意されていませんでしたが、今回の緊急対応で一気に利用のインフラが整いました。

そして、強制的に使わせる状況となり、大きなハードルだった「慣れ」をビジネスマンが獲得しました。

この慣れが、グローバル規模で起きたというのも見逃せません。
グローバルで起きた事により、国内の会議においても簡単に海外のメンバーを招集して実施することができるようになりました。

 

リモート会議のメリットが大きい

リモート会議ができるようになると、取引先への移動が不要になります。
移動時間が不要になるため、生産性がかなり上がります。
これがメリットの一つ目。

さらに、様々な有識者をちょっと参画させることが可能になります。
会議の中で、わかる担当が入っていなければ、その場で聞いてみるということができるようになりました。
今までこの人に持ち帰り確認。といった事を極力なくすことができます。
これがメリットの二つ目。

意外なメリットは、リモート会議の方が日本人にとっては話しやすい。という事が挙げられます。
どういうことかというと、面と向かっては言いにくいことや、会議が終わった後にちょっとつかまえて話そうというのが日本人には文化的にも多かったです。
しかし、リモートになることで、その場で確認しないと機会が作れない状態になることで、結果的に話さなくてはならなくなります。
さらに、ちょっと空気が読めない発言も、リモートではそれほど敏感に相手の反応が分からないので、話しやすくなるのです。
これがメリットの三つ目。

 

リアルでの会議は一定程度残る

ただし、完全なる移行は難しいと想定します。

初対面での会議は、やはり相手の顔や雰囲気などどのような人なのかというのはリアルで話さないとなりません。

また、ずっとリモート会議では、ストレスもたまりがちです。
初対面でなくとも対面の会議は必要となるでしょう。

 

在宅勤務も子育て層を中心に定着化する

在宅勤務も以前よりは進むでしょう。

現在は、保育園や小学校もお休みなので、在宅勤務では子供がいて仕事が大変という状況にある方も多いと思います。
しかし、保育園や小学校が開始されれば、自宅での勤務は極めて快適な状況になります。

在宅勤務の良いところは、移動時間が減らせるという点です。
子育て世代は、時間の制約が非常に大きい状態でしたので、在宅勤務がある程度定着し、
これにより、産休や育休などの期間も短縮化されると考えられます。

 

別の記事で在宅勤務を快適にする方法を詳しく書いています。あわせてどうぞ。

➡️  在宅勤務をより快適にしてくれるアイテムたち

 

オンライン学習は定着しない

仕事はある程度在宅化が進む一方で、学生、特に小学生や中学生では今のところオンライン学習は定着化しないでしょう。
現時点では、ほとんどの公立小学校、中学校が取り組みに着手できておりません。

これが第二波、第三波が起きるようになった場合には、進む可能性はありえます。

唯一あり得るのは、人気の塾講師によるオンライン授業の定着です。
これはインタラクティブにやるのは難しいですが、評判の塾講師であれば、オンラインで講義することで受講生を飛躍的に増やす事が可能となります。
林先生のような人気の塾講師はオンラインで成功する可能性が高いです。

 

地方への移住はすぐには進まない

今回のコロナで明らかになったのは、都心に住んでいる多くの人にとってはデメリットしかありませんでした。

最も感染リスクが高いのは都心
緊急事態宣言の開始が最も早く、解除が最も遅いのが都心
3蜜を防ぐのが苦しいのが都心

さらに、都心に住まなくても良い理由も出てきました。
仕事のリモート化は実現可能
モノの購入はオンラインで実現可能

これらを踏まえると、都心から地方に移住しても良いという判断の妥当性が高くなります。

 

しかし、筆者としてはこれは進まないと思います。

まず、子育て世代にとっては、仕事が地方でできたとしても、教育はリモート化されないので、移住は現実的ではありません。
また、いわゆる普通の生活は問題なくできたとしても、やはりリアルな体験は必要です。
三つ目として、出会いが必要で、その効率性はやはり密集している都心が圧倒的に有利だからです。

ただし、全く今まで通りかというとそうではなく、移住する方も増えると思いますし、
お金に余裕がある世帯は、二拠点生活というのも選択肢として魅力的になるでしょう。

 

旅行もすぐには戻らずまずは近隣の需要から

コロナが終息したら「旅行に行きたい」という方が非常に多いようです。

これはある程度需要は戻るとは思います。
しかし、解除は徐々になると思います。
まずは県内、そこから経済圏単位、そして国内。ここまでは比較的早く解除されると思いますが、第二波、第三波が起きない前提で、もし起きたら一気に逆戻りは間違いありません。

かなり厳しいのが海外旅行です。
おそらく1年以上は行けないことになると思います。

逆にワクチンができて、世界的に流行の心配が無くなれば、特需と言えるような状態になり、そのまま海外旅行にいく頻度も高くなると考えられます。

強制的に欲望を押さえ込まれていると、その反動が大きいことは、スペイン風邪の時にも見られた現象のようです。

 

興業はスポーツ・映画から、フェスやライブは少し時間がかかる

旅行と並んで難しいのがエンタテインメントのリアルな体験です。

スポーツや映画は、他の人と密着してみる必要の無い興業なので、座席をソーシャルディスタンスを保ちながら再開は可能だと思います。

難しいのは、音楽ライブやフェス、クラブなどです。
これは、ファンが密着、密集することで盛り上がり、その体験をしたくて参加する。また演者としてのアーティストもそのような盛り上がりに力を得てライブをする。という構造になっているため、ソーシャルディスタンスを維持した開催自体が難しいと考えられます。

音楽ライブやフェスは、代替手段やデジタルでの盛り上がり、ソーシャルディスタンスを保った上での新たな体験価値を作る事が大切です。

エンタメ・スポーツのWithコロナ対策については、別記事で深掘りしています。
➡️ エンタメ・スポーツはコロナを受けてどうしていくべきか

 

飲食は戻る。一方でZOOM飲み会も一定は残る

飲食はおそらく、一気に戻る事でしょう。

自粛生活で、自炊をしてきており、料理動画やレシピなどは非常に流行っていますが、継続性があるかはかなり懐疑的です。
中国や韓国でも、自粛解除され、飲食は特需となり、最高売り上げを記録しています。

欲望を抑えられた反動というのが一時的には盛り上がるのは間違いありません。

 

一方で、ZOOM飲み会の楽しみ方も一定は残ると想定されます。
これは、特に遠隔地にいる人と、共通の趣味、関心事項ある中では非常に価値あるソリューションであり続けるからです。

ZOOM飲み会は、コンテンツを見ながら話すのに適しており、今後スポーツ観戦しながら飲んだり、ゲームのプレイを見ながら飲んだりなど、興味関心のあるコンテンツを見ながら飲むというリアルの飲み会とは違った体験価値については一定残り、さらに発展もしていくものと想定されます。

 

ECやネットフリックスなどの需要は定着・さらに進む一方、テレビの視聴率は下がる

今回のコロナで特需となってたのが大きく三つあります。

EC、オンラインでの購入は一気に増えました。
ネットフリックスをはじめとする動画配信もかなり加入者が伸びています。
また、テレビの視聴率も大きく伸びました。

これらはアフターコロナにおいてどうなるのでしょうか?

もちろん、全て減少にはなるはずです。
しかし、それは上記でちょっとずつ差が出てくるでしょう。

 

ECはユーザは離れない。特需からの減少はありうる

ECは一度使うとその便利さがよくわかりまます。
ですので、2度と使わなくなると言う事は少ないはずです。
ただし、このコロナ禍において、リアルな店舗で買いたいものも買えずにECで購入していたケースもあります。
ですので、ユーザの数は減りませんが、購入総数としては、一旦横ばい、無いし現象にになる事は考えられます。

 

動画配信は引き続きユーザ維持も、勝ち負けがあらわに

ネットフリックスといった動画配信はどうでしょうか?
こちらは、サブスクリプションなのでECとは違いずっとお金がかかり続けます。
ここを気にするユーザーは多いですが、ネットフリックスのように独自コンテンツがどんどん出てくるPFからはユーザの減少は少ないでしょう。
むしろ、自粛解除されて、リアルなコミュニケーションが増えると、巣篭もりで見たコンテンツの話で盛り上がり、さらに増える可能性もあると考えられます。
一方で、コンテンツ更新の遅い動画配信サービスは一時の特需でユーザ数を減らしていく可能性が高いです。

 

テレビは見なくなる

テレビの視聴率は非常に上がっています。
一部でスマホの画面からテレビ画面へのユーザの移行が起きていると言う話も出ています。

しかし、テレビ番組の視聴は、生活が元に戻るにつれて、残念ながら下がっていくでしょう。

問題なのは、テレビの視聴率は上がっていますが、肝心の広告の売上は下がっています。
これは企業の業績が大きく落ちているタイミングでまず広告費から落としているからです。

この広告費も戻りは非常に鈍い部分です。
加えて視聴率が下がると言う事は、テレビ局にとって非常に厳しい状況になりうると想定されます。

 

 

今回の記事はここまでです。
いかがでしょうか?半年後くらいにこの答え合わせができればいいなと考えています。

 

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